「腰が痛くて朝起き上がるのもしんどい」「このまま介護の仕事を続けていいのかな」と迷っていませんか。
私も現場で入浴介助や移乗介助が重なる時期は、腰の重だるさが取れず、「もう辞めたい」と感じたことがありました。
結論から言うと、腰痛がつらいときは「我慢して続ける」か「介護職を辞める」かの二択で考えなくて大丈夫です。
まず受診と休養で体を守り、そのうえで「職場に相談する」「職場を変える」「職種を変える」の順に考えると、後悔の少ない選び方ができます。
この記事では、特養と有料老人ホームで17年、その後ケアマネジャーとしても働いてきた私が、以下のことをお伝えします。
この記事でわかること
- 介護職が腰痛で辞めたいと感じやすい理由(データつき)
- 受診や休養を優先したい危険サイン
- 続けるか辞めるかの判断基準
- 休むときに使える制度(傷病手当金・労災)
- 腰に負担の少ない職場・職種の選び方
それでは、詳しく見ていきましょう。
介護職が腰痛で辞めたいと感じやすい理由

介護職で腰痛がつらくなるのは、あなたの気合いが足りないからではありません。仕事の特性上、どうしても腰に負担が集まりやすく、国のデータにもそれがはっきり表れています。まずは「なぜ痛くなるのか」を整理しておきましょう。
このセクションでは、以下のポイントをお伝えします。
- 移乗介助や入浴介助で腰に負担がかかりやすい
- 人手不足で無理な姿勢や急ぎ作業が増えやすい
- 痛みを我慢しやすい職場文化がある
それでは、順番に見ていきましょう。
移乗介助や入浴介助で腰に負担がかかりやすい
介護職の腰痛は、日々の業務そのものが原因になりやすいです。
とくに移乗介助は、ベッドや車いすへの乗り移りを支える介助で、前かがみやひねる動きが重なるため、腰に大きな負担がかかりやすいですよね。
- ベッドから車いすへの移乗で中腰の姿勢が続く
- 入浴介助で足元がぬれ、力が入りにくい
- おむつ交換や更衣介助で前かがみの姿勢が増える
- 利用者さんの体格や状態によって負担が大きく変わる
厚生労働省の保健衛生業における腰痛の予防によると、社会福祉施設などを含む保健衛生業の腰痛発生率(死傷年千人率)は0.25で、全業種平均の0.1を大きく上回っています。
また、労働安全衛生総合研究所の資料では、休業4日以上の業務上の病気のうち、腰痛が例年約6割を占めると紹介されています。
さらに、厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」では、全介助が必要な人の移乗・入浴・排泄介助ではリフトなどを積極的に使い、原則として人力で人を抱え上げないこととされています(同ページで確認できます)。
つまり、腰を痛めながら利用者さんを抱え上げるのは「頑張り」ではなく、本来は避けるべき働き方なのです。
私も、忙しい時間帯に「今だけなら大丈夫」と無理な体勢で介助を続けて、あとから腰が一気に固まるような痛みを感じたことがありました。
入浴介助の負担と対策は、入浴介助がきつい理由と対策の記事でも詳しくまとめています。
人手不足で無理な姿勢や急ぎ作業が増えやすい
腰への負担を強めるのは、介助動作そのものだけではなく、現場の余裕のなさも大きいです。
人が足りない職場では、福祉用具を使うひと手間や、二人介助にしたい場面でも一人で対応せざるを得ず、無理な動きが増えやすくなります。
- 急な欠勤で一人あたりの介助量が増える
- 時間に追われてボディメカニクスを意識しにくい
- 記録や見守りも並行して行い、休む暇がない
- 「これくらいなら一人で」と抱え込みやすい
厚生労働省が2024年7月に公表した第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数では、介護職員は2026年度に約240万人、2040年度に約272万人必要とされています。
それだけ人材確保が課題の業界なので、今いる職員に負担が集中しやすく、腰痛を悪化させる環境になりやすいのが現実です。
「私だけが弱いのかも」と思ってしまいがちですが、職場の人員体制が原因で痛みが強くなっているケースも少なくありません。
痛みを我慢しやすい職場文化がある
介護職は責任感が強い人が多いので、腰痛があっても「迷惑をかけたくない」と我慢しやすいです。
ですが、我慢しながら働くほどフォームが崩れ、かえって腰痛の悪化につながることがあります。
- 湿布やコルセットでごまかして出勤してしまう
- 「みんな痛いのを我慢している」と思い込む
- 上司に言っても改善しないとあきらめている
- 休むことに罪悪感が強く、受診を後回しにする
私も現場にいたころは、シフトに穴をあけたくない気持ちが強くて、痛み止めを飲みながら出勤したことがありました。
でも、その働き方は長く続きませんでしたし、気持ちの余裕までなくなってしまいました。
「辞めたい」と感じるほどつらいなら、まず必要なのは根性ではなく、今の働き方を見直すことです。
腰痛がつらい介護職がまず確認したい危険サイン

腰痛があるからといって、すぐに退職を決める必要はありません。ただ、仕事より先に体を守るべきサインもあります。まずは今の状態をチェックしてみてください。
このセクションでは、以下のポイントをお伝えします。
- 受診を急いだほうがよい症状
- 仕事を続けるのが危ない状態のサイン
- 心まで限界に近づいているサイン
それでは、順番に見ていきましょう。
受診を急いだほうがよい症状
腰痛の中には、セルフケアだけで済ませず、早めに医療機関へ相談したいケースがあります。
- 足のしびれや脱力感がある
- 立つ、歩く、寝返りが強くつらい
- 安静にしていても痛みが強い
- 発熱や、排尿・排便の異常をともなう
こうした症状は、ただの疲れではない可能性もあります。とくにしびれが強くなる、排尿・排便に異常が出るといった場合は、我慢せずできるだけ早く整形外科などを受診してください。
受診のときは、「どの介助で痛むか」「いつから痛いか」「夜勤の回数」をメモして伝えると、仕事との関係も含めて相談しやすくなります。
現場では「整形外科に行くほどでもないかな」と迷いやすいですが、仕事に支障が出ている時点で、受診する十分な理由があります。
仕事を続けるのが危ない状態のサイン
腰の痛みだけでなく、仕事の動作に明らかな支障が出ているなら、今の勤務をそのまま続けるのは危ないかもしれません。
利用者さんの安全にも関わるため、無理して働くことが正解とは言えない場面があります。
- 移乗介助のたびに強い痛みで顔がゆがむ
- とっさの支え動作ができず、ヒヤッとする
- 痛みを避けようとして介助姿勢が崩れる
- 夜勤明けに歩くのもしんどいほど悪化する
介護現場では、本人が無理をすると転倒や介助事故のリスクにもつながります。
「今日だけ頑張れば何とかなる」を繰り返すうちに、体も気持ちも削られていくことは珍しくありません。
仕事中の安全が保てないと感じたら、まずは勤務の軽減や受診、休養を優先してください。
心まで限界に近づいているサイン
腰痛が長引くと、体だけでなく気持ちまで追い詰められやすくなります。
「痛いのに休めない」「周りに申し訳ない」と抱え込み続けると、メンタルの不調が重なることもあります。
- 出勤前になると涙が出る、動けなくなる
- 休みの日も仕事のことばかり考えてしまう
- イライラが強くなり、自分を責めてしまう
- 食欲低下や不眠が続いている
厚生労働省のストレスチェック制度では、常時50人以上の労働者がいる事業場でストレスチェックの実施が義務づけられています。2025年の法改正で50人未満の事業場にも義務が広がることになり、施行は2028年4月1日と決まりました(2026年10月14日確認)。
勤務先で案内があるなら、産業医面談や相談窓口を遠慮せず使って大丈夫です。職場で相談しにくいときは、厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」で、電話やSNSの相談窓口を探すこともできます。
腰痛と気持ちのしんどさが重なっている時は、退職の判断を急ぐ前に、まず今の負荷を下げることがとても大切です。
腰痛で介護職を続けるか辞めるかの判断基準

「辞めたい」と思ったときにいちばん迷うのは、今の職場で続けるか、環境を変えるかではないでしょうか。腰の状態と職場の対応によって、選ぶ道はおおよそ決まります。下の表で、今の自分に近い状況を探してみてください。
| 今の状況 | おすすめの動き |
|---|---|
| 痛みが強い、しびれがある | まず受診と休養。退職の判断はそのあとで |
| 痛みはあるが、担当や配置を変えれば働けそう | 上司に相談して業務を調整する |
| 相談しても変わらない、リフトや二人介助の体制がない | 腰に負担の少ない職場への転職を考える |
| 身体介助そのものが難しい、もうしたくない | 介護事務・ケアマネ・福祉用具など別の職種を考える |
| 気持ちもつらく、何も考えられない | 休むことを最優先。相談窓口や家族を頼る |
大切なのは、最初に「辞めるかどうか」を決めないことです。体と気持ちが少し落ち着いてから考えたほうが、後悔の少ない選び方ができます。
有料老人ホームで働いていたころ、腰痛で退職を考えていた同僚が、入浴担当を外してもらっただけで元気に働けるようになったことがありました。反対に、誰にも言わずに我慢を続けて、長く休むことになった人も見てきました。
介護職を辞める前にできる対処法

腰痛で辞めたいと感じた時でも、すぐに退職か我慢かの二択にしなくて大丈夫です。休むときに使える制度や、職場への相談の仕方を知っておくだけで、選べる道はぐっと増えます。
このセクションでは、以下のポイントをお伝えします。
- まずは受診と休養を優先する
- 休むときに使える制度(傷病手当金・労災)
- 職場に相談して業務負担を調整する
- 辞めたい理由を整理して次の動きを考える
それでは、順番に見ていきましょう。
まずは受診と休養を優先する
腰痛がつらい時にいちばん先にしたいのは、気合いで乗り切ることではなく、体の状態を確認して休むことです。
痛みの原因や程度がわからないまま働き続けると、良くなるどころか、慢性化してしまうおそれがあります。
- 整形外科などで状態を確認する
- 必要なら診断書の相談をする
- 有給休暇や欠勤でいったん体を休める
- 夜勤や入浴介助から一時的に離れる
「休むほどではない」と感じる時ほど、無理を重ねやすいです。まず痛みを落ち着かせることが、冷静に次を考えるための土台になります。
痛みが落ち着いてきたら、厚生労働省のリーフレット介護業務で働く人のための腰痛予防のポイントとエクササイズも参考になります。ただし、痛みが強い時期のストレッチは、医師に確認してから始めてください。
休むときに使える制度(傷病手当金・労災)
「休んだら生活できない」という不安から、無理をして出勤する人は多いです。腰痛で仕事を休むときは、原因によって使える制度が変わります。
- 仕事が原因の腰痛 → 労災保険
- 仕事以外が原因の腰痛 → 健康保険の傷病手当金
労災は、移乗介助中に急に腰を痛めた(いわゆるぎっくり腰)など、仕事中の突発的な出来事で起きた腰痛が主な対象です。日々の負担が積み重なって起きた腰痛も、条件によっては対象になります。認定するのは労働基準監督署で、考え方は厚生労働省のリーフレット「腰痛の労災認定」にまとめられています。
介助中に痛めたときは、その日のうちに上司へ報告し、日時や介助の内容を記録に残しておきましょう。
傷病手当金は、仕事以外の病気やケガで4日以上働けず、給与が出ないときに健康保険から支給されるお金です。協会けんぽの場合、1日あたりの金額は過去12か月の標準報酬月額の平均を30で割った額の3分の2で、支給期間は通算1年6か月です(協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき」、2026年10月14日確認)。
退職したあとも、「退職日までに1年以上続けて加入していた」「退職日に出勤していない」などの条件を満たせば、受け取り続けられる場合があります。退職を考えている方は、辞める前に勤務先か加入している健康保険に確認しておくと安心です。
職場に相談して業務負担を調整する
今の職場をすぐ辞める前に、相談で変えられることがないか確認するのも大切です。
とくに、配置や担当業務が変わるだけで、腰への負担がかなり軽くなるケースはあります。
- 入浴介助や重介助の頻度を減らせないか相談する
- リフトなどの福祉用具の使用や二人介助をお願いする
- 日勤中心や短時間勤務にできないか確認する
- デイサービスや相談系業務への異動希望を伝える
厚生労働省の腰痛予防対策指針は、腰痛予防を事業者が組織として取り組むものとしています。相談するのはわがままではありません。
伝えるときは、感情よりも事実を先に話すと、上司も動きやすくなります。たとえば、こんな言い方です。
「腰痛で受診したところ、しばらく重い介助は控えるように言われました。1か月ほど入浴介助の回数を減らすか、移乗は二人介助にしてもらえないでしょうか」
私も腰痛がひどかった時期に主任へ相談して、入浴担当の回数を減らしてもらったことがあります。言い出すまでは迷いましたが、「もっと早く言ってくれればよかったのに」と言われて、肩の力が抜けました。
相談しても改善の見込みがない、痛みへの理解がないという場合は、その職場自体が合っていない可能性も見えてきます。
辞めたい理由を整理して次の動きを考える
「腰痛で辞めたい」と思っていても、本当に手放したいのが介護そのものなのか、今の職場環境なのかで次の選択は変わります。
ここを分けて考えると、勢いだけの退職を防ぎやすくなります。
- 痛みが原因で現場介助が難しいのか
- 人手不足や人間関係がしんどいのか
- 夜勤やシフト制そのものが合わないのか
- 介護の経験を活かして別職種に移りたいのか
理由が整理できると、配置転換で十分なのか、転職したほうがいいのかが見えやすくなります。
辞めたい気持ちを否定せず、まず中身を言葉にしてみることが次の一歩につながります。
一人で整理するのが難しいときは、キャリア相談サービスで、プロと一緒に話しながら考えるのも一つの方法です。
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腰痛があっても続けやすい介護職の働き方を選ぶコツ

介護職を完全に離れなくても、腰への負担が少ない職場や働き方に変えることで、無理なく続けやすくなることがあります。同じ「介護職」でも、職場の種類や設備によって腰の負担はまったく違うからです。
このセクションでは、以下のポイントをお伝えします。
- 身体介助の比重が少ない職場を選ぶ
- 設備や人員体制を求人・見学の段階で確認する
- 介護経験を活かせる別職種も視野に入れる
それでは、順番に見ていきましょう。
身体介助の比重が少ない職場を選ぶ
持ち上げや移乗が多い現場から、比較的身体介助が少ない働き方へ移るだけでも、続けやすさは変わってきます。
- 自立度の高い利用者さんが多いデイサービスで、日勤中心に働く
- 訪問介護で、生活援助(家事の支援)中心に働く
- 生活相談員や送迎中心の求人を探す
- 介護事務など事務寄りの仕事を検討する
訪問介護は一対一で落ち着いて介助できる反面、利用者さんの自宅にはリフトなどがないことも多いです。身体介護が多い訪問先だと、施設より腰がつらくなることもあるので注意してください。
機能訓練が中心のリハビリ特化型デイサービスも、入浴介助がない事業所が多く、腰の負担を減らしたい人の選択肢になります。くわしくはリハビリ特化型デイサービスの記事で解説しています。
腰痛がある時は、理想の職場を探すより、まず悪化しにくい環境を優先するほうが現実的です。
設備や人員体制を求人・見学の段階で確認する
転職を考えるなら、給与や通勤時間だけでなく、腰痛を防ぎやすい環境かどうかも必ず確認したいです。
同じ介護施設でも、リフトやスライディングシートなどの福祉用具が整っているか、二人介助のルールが機能しているかで負担は大きく変わります。
- 移乗用リフトやスライディングシートが「実際に使われているか」
- 機械浴があるか、入浴介助は何人で担当しているか
- ベッドの高さを調整できるか(電動ベッドか)
- 腰痛の職員への配慮や配置転換の前例があるか
- 夜勤の回数と、夜勤帯の職員数
有料老人ホームで16年働いて感じたのは、リフトが「置いてある」施設と「使われている」施設は別物だということです。見学では、リフトにほこりがかぶっていないか、廊下の隅に片づけられたままになっていないかをさりげなく見てみてください。
面接では聞きにくいかもしれませんが、長く働くためには大切な確認事項です。転職サービスを使うと、公開求人だけでは見えにくい現場の体制や雰囲気を、担当者に代わりに聞いてもらいやすくなります。
条件だけでなく「腰痛がある人でも続けやすいか」を軸に職場を見ると、転職後のミスマッチを減らしやすいです。
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介護経験を活かせる別職種も視野に入れる
もし身体介助そのものがもう厳しいなら、介護経験を活かして別職種へ広げる考え方もあります。介護の現場で身につけた観察力や対人支援の経験は、ほかの仕事でも十分に強みになります。
- 介護事務で請求や事務処理を担う(介護職から事務職への志望動機の例文)
- ケアマネを目指して相談支援へ進む(ケアマネを目指す方へ)
- 福祉用具専門相談員など関連職種を調べる(福祉用具専門相談員の仕事内容)
- 介護業界の外へ転職する(介護職から異業種への転職)
なお、福祉用具専門相談員はベッドの搬入や設置など力仕事もあるので、腰の状態と相談しながら考えてくださいね。
私自身、介護事務に移った時は、身体の負担が減ったことで気持ちにも余裕が戻りました。
介護事務を目指すなら、働きながら通信講座で介護保険の請求事務を学んでおくと、未経験でも応募しやすくなります。ヒューマンアカデミー通信講座には介護事務(介護保険請求事務)の講座があり、自宅で自分のペースで学べます。講座の内容や受講料は変わることがあるので、申し込む前に公式サイトで確認してください。
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現場を離れることに後ろめたさを感じる方もいますが、体を守りながら働き続けることも立派なキャリアの選び方です。「介護職を辞める」ではなく、「今の負担が大きい仕事から離れる」と考えると、少し視野が広がるのではないでしょうか。
腰痛で介護職を辞めたいときのよくある質問

最後に、腰痛で悩む介護職の方からよく聞かれる質問にお答えします。ケアマネとして多くの介護職員さんと関わってきた中でも、よく話題になった内容です。
Q. 腰痛で介護職を辞めるのは甘えですか?
甘えではありません。保健衛生業の腰痛発生率は全業種平均の2倍以上で、介護は腰を痛めやすい仕事だと国も認めています。体を壊してから辞めるより、早めに働き方を変えるほうが、結果的に長く働けます。
Q. 介護の仕事でなった腰痛は労災になりますか?
移乗介助中に急に痛めたなど、仕事中の出来事が原因とはっきりしている場合は、労災と認められる可能性があります。判断するのは労働基準監督署なので、まずは職場に報告し、受診のときも「仕事中に痛めた」と伝えてください。
Q. 腰痛ベルト(コルセット)は使ったほうがいいですか?
腰痛ベルトの効果は、専門家の間でも意見が分かれています。厚生労働省の労働局の資料でも、使う場合は自分にとっての効果と限界を理解したうえで使い、必要なら医師に相談するよう案内されています。ベルトに頼りきりにせず、福祉用具や介助方法の見直しとあわせて使いましょう。
Q. 退職理由として腰痛を正直に伝えてもいいですか?
正直に伝えて大丈夫です。転職先の面接では、「腰痛があるので、リフトを活用している職場で長く働きたい」のように、前向きな希望とセットで伝えると印象がよくなります。
Q. 腰痛持ちでも介護職に転職できますか?
できます。大切なのは、設備や人員体制、仕事内容を事前に確認することです。デイサービスや生活援助中心の訪問介護、相談員など、身体介助が少ない職場から探してみてください。
無理を重ねる前に、あなたに合う働き方へ動き出そう

腰痛がつらいのに働き続ける毎日は、体だけでなく心まで消耗しやすいですよね。私も「もう少しだけ頑張ろう」と無理を重ねた時期がありましたが、体を守ることを後回しにすると、気持ちまで苦しくなりやすいと感じました。
この記事のまとめ
- 介護職の腰痛は個人の弱さではなく、仕事の特性によるもの
- しびれや強い痛みがあるときは、まず受診と休養を優先する
- 休むときは労災・傷病手当金が使えるか確認する
- 相談しても改善しない職場なら、環境を変える選択も前向き
- 介護職でも、身体介助の負担が少ない職場や職種はある
腰に優しい職場を探したいなら、まずは転職サービスで「リフトのある施設」「日勤のみ」など、条件に合う求人があるか見てみませんか。
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